9月10日未明、iPhone 17シリーズが発表されました。
毎年恒例となる新作iPhoneの争奪戦と問題視される転売の横行ですが、今年はそれが少し収まるかもしれません。
日本モデルはeSIMのみに
日本は他国に比べるとドルベースでiPhoneの販売価格が安いことが知られており、そのためiPhoneを海外に輸出する業者が数多く存在して、iPhoneの高額買取を利用した転売活動が成立しています。
一方で日本国内で販売されるiPhone 17シリーズは全てのモデルでSIMスロットが廃止され、物理SIMが使えずeSIMのみでモバイル通信を利用する形になったことで、国外での日本モデル需要へ少なからず影響を与えることが予想されます。
日本のみならずイギリスやドイツなど多くのヨーロッパ諸国やオーストラリアなどでも、今回から物理SIMスロットが廃止されてデュアルeSIM限定となりました。
中国では物理デュアルSIMが主流
特に主な輸出先となる中国では依然として物理SIMが主流とされており、中国本土で販売されるiPhone 17シリーズはnanoSIMのデュアルSIMが可能でeSIMは非対応となっています。
中国で販売されるスマホは物理デュアルSIMが主流で、eSIMに対応したスマホは少なく、中国の大手キャリア（中国移動、中国聯通、中国電信）は中国本土での積極的なeSIMサービスの展開は行っていないとされています。
このような状況下で日本のeSIM限定iPhoneが以前と同じような需要を維持できるかといえば、かなり疑問が残ります。
終わり
nanoSIMが非対応となったことで、かなり扱いづらい印象があるiPhone 17シリーズ。
日本国内でもこの仕様が原因で、利用者に何かしらトラブルが起きる可能性があります。
例えば旧irumoプランなど、eSIM回線を端末のimeiに紐づけることで端末のセットアップ時に自動でesimを組み込みするプランも存在しており、これはネット注文などでは便利な一方で、端末の故障時には連絡・通信手段が完全に立たれる危険性があります。
それでも依然として国内での予約争奪戦は起きると思われますが、海外需要が未知数なので例年ほど納期が遅れることはなさそうです。
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